ビジョン 2035：実用的な英語を最優先に

日本がアジア太平洋地域で英語力のリーダーシップを発揮するためには、中学・高校の英語教育そのものを見直す必要があります。

現在の授業構成である、スピーキング練習と、従来型の文法・読解中心の学習のバランスは、実際に必要とされる力と大きくずれているからです。

多くの中学校では、週に約5時間の英語の授業のうち大半が文法演習、和訳、読解に費やされ、しかも、日本語で行われることが一般的です。

一方で、スピーキングの練習は「オーラルコミュニケーション（OC）」の授業が週1時間、多くても2時間程度に留まっています。

これでは、学生が会話できるレベルに到達しないのも当然です。

現在のOCと従来の文法・読解中心の授業の比率を逆転させる必要があります。週5時間をスピーキング中心のOCに充て、文法や読解は週1〜2時間で十分なのです。

「それではネイティブ教員が大量に必要になるのでは？」という声が上がるかもしれません。
しかし、必ずしもそうではありません。適切なトレーニングとサポートがあれば、日本人の英語教員でもスピーキング重視の授業は十分に実施できます。

AI会話ツール、語学学習ソフト、海外の学生とのZoom交流など、テクノロジーがその後押しをしてくれます。

改革が必要です。

2024年のEF英語能力指数では、日本は非英語圏116か国中92位という厳しい順位でした。OCの時間を増やすことは、この順位を上げ、国内外の進学や将来の実務で必要となるコミュニケーション力を育てる最も効果的な方法の一つです。これは文法や読解を捨てるということではありません。
むしろ、文法や読解を「話す・聞く・書く力のためにどう活用するか」という視点で再構成する必要があるということです。スピーキング力をピラミッドの頂点に据えれば、他のすべての技能はそれを支える役割を担います。文法は話したい内容を正確に伝えるための手段です。

読解は「要約を口頭で発表したり、学生が演じられるような劇や映画のワンシーンを扱うとよいでしょう。

リサーチ型の読解は読んだ内容をプレゼンテーションにつなげることで実際のコミュニケーションに落とし込むことが可能です。

話すこと・書くことが最終目的になると、英語指導のアプローチ全体が変わります。

第二言語習得の研究もこのアプローチを支持しています。

第二言語習得分野の第一人者である言語学者で教育者のスティーブン・クラッシェン（Stephen Krashen）は、「理解可能なインプット」と「実際に言語を使う機会」の組み合わせの重要性を強調する「The input hypothesis（インプット仮説）」を提唱しました。つまり、「話せるように勉強する」のではなく、「実際にもっと話す練習を増やす」必要があるということです。

この変化を定着させるためには、他にも様々な制度を調整しなければなりません。試験、評価方法、そして日々の時間割まで、スピーキング能力の価値を反映したものに変える必要があります。

その改革が実現したとき、生徒たちは学びにも仕事にも生活にも活かせる、本当の意味で「使える英語力」を身につけて卒業していくでしょう。