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【ビジョン 2035】第5の柱: 英語にふれる機会を増やす

【ビジョン 2035】第5の柱: 英語にふれる機会を増やす

英語力向上には週1回の授業だけでは不十分です。2023年の研究で、わずかな量でも毎日英語に触れることが不定期な学習より効果的であることが証明されています。学校では英語の校内放送やサイン掲示、イングリッシュデーなど日常に英語を組み込み、プロジェクト学習や選択授業を英語で実施することで「受け身」から「能動的」な学習者へ変わります。家庭でも英語番組の視聴や音楽を流すなど、継続的な環境づくりが重要です。英語を試験のためではなく、日々の生活で役立つ道具として実感できる環境が、子どもたちの真の英語力を育みます。本記事では具体的な実践方法を紹介します。


言語は使用しない環境下では育ちません。日々の中の小さく繰り返しふれることによって、親しみが生まれ、話すことや理解することが自然に感じられるようになります。日本の子どもたちが英語力を高めるためには、授業だけでは不十分であり、英語が生活の一部となるような環境づくりが求められます。

イングリッシュ・リッチな学校環境の構築

学校では日々の生活の中に英語をシンプルかつ目に見える形で組み込むことから始められます。

朝の校内放送を英語で行う(挨拶、天気、学校ニュースなど)
・廊下、食堂、図書館などに英語と日本語の併記サインを掲示する
学校給食のメニューを英語で掲示し、生徒が自然に語彙に触れられるようにする
「イングリッシュデー」や「イングリッシュランチ」を設け、生徒・教職員が決められた 
 時間、英語のみでコミュニケーションを行う

こうした小さな取り組みが負担の少ない雰囲気をつくり、生徒たちは日常的に英語を見聞きすることで、英語が「特別なもの」ではなく「身近で親しみやすいもの」に感じられるようになります。

週1回のプログラム以外の取り組み

多くの放課後プログラムや学習塾では週に1回だけ英語のレッスンを提供しています。努力は感じられるものの、これでは十分な量とは言えません。ピアノやスポーツと同様に、言語習得も継続的な練習が必要です。研究結果もこの点を裏付けています。Bianca Shookらによる2023年の研究(Bilingualism: Language and Cognition掲載)では、わずかな量でも毎日第二言語に接触することで、不定期に接触する場合と比較し、子どもの語彙理解を大きく向上させることが示されました。また、第二言語習得に関するその他の研究(例:Ellis, 2019)でも、「少量を継続的に行う」学習が「たまに集中的に行う」学習よりも長期的な定着に効果的であることが指摘されています。
結論は明確です。毎日少しでも英語にふれることが、確かな流暢さにつながるということです。英語への接触方法は問いません。例えば、短いアナウンス、歌、簡単な会話、プロジェクトなど。重要なのは「継続すること」です。

プロジェクト学習や選択授業を通じた学び

英語への接触は偶発的である必要はなく、学習そのものに組み込むこともできます。学校は次のような方法で英語との関わりを深めることができます。

・美術、音楽、体育などの選択授業の一部を英語で実施する
・理科実験、プレゼンテーション、地域プロジェクトなどのプロジェクト学習を英語で行
 い、生徒が目的をもって英語を使う状況をつくる

こうした経験は、生徒を「受け身の学習者」から「能動的なコミュニケーター」へと変えていきます。

家庭での機会づくり

保護者もまた重要な役割を担います。家庭で日常生活の中に自然な形で英語を取り入れるために以下の取り組みができるでしょう。

英語のテレビ番組、映画、YouTube(字幕付き)を視聴する時間を設ける
・食事や車での移動中に英語の音楽を流す
・保護者が英語に自信がなくても、英語の絵本を一緒に読む

こうした習慣は、言語習得が最も効率的に行われる幼少期に、子どもたちが継続的に英語にふれられる環境をつくります。

英語にふれる機会を目的あるものする

英語にふれる目的は、単に量を増やすことではありません。「英語がどんな場面で使われるのか」を、子どもが実感できることが大事です。学校で英語を「見て」、プロジェクトで「使う」、家庭で「聞く」。こうした体験を通して、英語は生徒にとって学力テストのためのものではなく、日々の生活で役に立つ道具として感じられるようになります。

ビジョン

小さな英語体験を毎日積み重ねることで、日本の子どもたちは英語に親しみを持ち、より自然に英語を使えるようになります。

英語にふれる場を増やすことは、授業のかわりではなく、授業の効果を高める力になります。学校でも家庭でも、「見える・聞こえる・自然にある英語」が増えていけば、子どもたちは英語を「外国語」ではなく、自分の世界の身近で役立つ言葉として自然に受け止められるようになるでしょう。

この記事の記者

私たちは、バイリンガリズムが常識となる日本のビジョンを実現しようとする、献身的な教育者、起業家、保護者、関心のある市民のグループです。メンバーには以下が含まれます:KAインターナショナル創設者兼CEOのチャールズ・カヌーセン、GSA CEOのモントゴメリー 道緒、GSA CAOのイワン・フェデロフ。

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