インターナショナルスクールの増加とスマホの普及は似ている？

発展途上国では、固定電話の普及よりも携帯電話の普及の方が早く進みました。
中南米やアフリカの国々では、固定電話をインフラとして整備する前に携帯電話のインフラが整備されました。
この間に電話は、次のように発展しました。

先進国　固定電話→ポケットベル→PHS→携帯→スマホ
途上国　固定電話→携帯→スマホ

すなわち、公教育の普及よりもインターナショナルスクールの整備や国際バカロレアの普及の方が早くなるケースです。

固定電話の普及が進んだ先進国では、インフラを簡単に破棄することができません。
負の遺産として強く残りました。
固定電話のユニバーサル代金がその一例です。
その一方で負の遺産が少ない途上国では、すぐに携帯電話が固定電話を上回り普及しました。

社会ニーズに合わせた教育を実施する必要がありますが、社会が変化する速度に合わせることができず、停滞していまいます。
幼稚園の定員割れ、保育園の待機児童は、社会の変化に合わせて幼児教育が進化できなかったことを示します。

どの分野も、維持コストが高く刷新するには既得権益層の抵抗が強いのが特徴です。

そのため教育インフラが整っていない発展途上国の方が、新しい国際教育に取り組みやすく（国際バカロレアなど）先進国の方が固定概念に縛られていることが多いのです。

すなわち、旧来の教育インフラをゼロベースで再構築できないため硬直化しています。

世界的にインターナショナルスクールは、国際教育という新しい教育分野で、今後さらに拡大していきます。

インターナショナルスクールは、生徒・教員・カリキュラムも国境を越えるボーダレスな教育です。
すなわち、生徒が移動する背景には、保護者が移動している証拠です。
保護者が移動する背景には、何かしらの社会活動（収入を得る）があります。
そのため、外国人を含め、世界にどれだけオープンであるかを示すひとつのバロメーターが「インターナショナルスクールの校数」といえます。

香港・タイ・シンガポール・マレーシア。
アジアの国際教育の拠点であるとともに、貿易・金融・ITなど経済活動が発展している地域です。
世界的な富裕層が移動する中で、教育インフラとしてインターナショナルスクールは、必須です。

アジアの富の移動とその人材の移動と同じようにインターナショナルスクールの校数は増加しています。
インターナショナルスクールが増えない国には、富はやってこないのです。

携帯電話が急速に増えた新興国が、旧来の教育の構造改革をできない日本の教育を飛び越していく。

シンガポール国立大学が世界の大学ランキングでアジアのトップになった事実と同じです。

教育が携帯と同じガラパゴス化をしないように、国際教育のインフラを積極的に取り組む必要がありそうです。